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飲食店の開業最終更新日: 2024/04/03

飲食店における競合調査の重要性! 主な調査項目や流れ・注意点を解説

競合調査は、飲食店の経営に必須です。しかし、お店の経営が安定してくると、競合調査をおろそかにしてしまう飲食店も少なくありません。

飲食店を取り巻く環境は日々変わっており、新しい業態が次々と誕生しています。安定した経営を継続し、さらに集客力を高めるには、競合店の調査が不可欠なのです。

そこで、この記事では、競合調査の必要性や調査項目、流れや注意点などを解説します。

飲食店における競合調査とは

飲食店における競合調査は、他店舗と自店の違いや戦略を調査することです。競合する飲食店の調査をして店舗を改善します。

自分の店の強みや弱みを把握することで、競合店との差別化を図り、売上や集客力アップにつなげていくのです。

飲食店に競合調査が必要な理由

飲食店で競合調査が必要な主な理由は、以下の2つです。

  • 客層とニーズがわかる
  • 競合店との違いがわかる

客層とニーズがわかる

飲食店の競合調査をすることで、その地域での客層とニーズがわかります。例えば、サラリーマンやOLが多い店もあれば、主婦層や学生が多い店、少人数の客が多い店などそれぞれ特徴があるはずです。

また、ランチ需要があるのか、ディナー需要があるのかなど、お客様のニーズもわかります。

競合店との違いがわかる

競合調査をすることで、自分の店と競合店との違いがわかります。競合店には強みがある一方で、弱みもあるはずです。

同時に、自分の店にも強みと弱みがあります。自分の店の課題が明確になるので、強みをさらに伸ばせば、競合店と差別化した飲食店が作りやすくなるでしょう。

飲食店の競合調査の流れ

飲食店の競合調査は、主に以下の流れで行います。

  1. 調査する飲食店を決める
  2. 競合店の基本情報をまとめる
  3. 競合店への実施調査を行う
  4. フレームワークを活用して分析する

それぞれの手順を詳しく解説していきます。

調査する飲食店を決める

まず、競合調査の対象となる競合店候補を選びます。繁盛店や競合店を中心に、商圏やターゲット層、料理、業態などいずれかが共通している店を選ぶとよいでしょう。

調査対象を広げすぎると、調査に手間とコストがかかりすぎてしまうので注意してください。

お店を選ぶ際には、飲食業界に従事する知人、食通の友人へヒアリングするのも、おすすめです。また、口コミサイトも多くの人に支持されているという点で参考にしてもよいでしょう。

競合店の基本情報をまとめる

調査する競合飲食店が決まったら、それぞれの店の基本情報をまとめていきます。まとめておく基本情報は、以下のとおりです。

  • 店舗名
  • 営業時間や定休日
  • 店の規模
  • 創業年
  • 客層
  • 扱っている商品
  • 価格
  • サービス内容

基本的な情報は、WEBサイトや情報誌、公式SNSなどで確認できます。

競合店への調査を行う

紙面上やインターネットだけでもある程度の情報は得られますが、それだけでは十分な競合分析を行えません。調査する店が決まったら、実際に競合店へ足を運び視察しましょう。

実地調査を行う際は、チェックシートやカメラを持参してください。撮影するときは、事前に飲食店の許可を得ることが鉄則です。

調査では、「美味しかった」「サービスが良かった」という感想で終わらせません。また、主観だけで判断しないことが重要です。

フレームワークを活用して分析する

フレームワークを活用すれば、飲食店の競合店調査分析がより効率的になります。ここでは、以下の分析方法をご紹介します。

  • 3分析
  • SWOT分析

3C分析

3C分析とは、「Customer(市場・顧客)」「Company(自店)」「Competitor(競合店)」の観点から市場環境を分析する方法です。

自店と外的要因を比較して、自店の弱みや強みを明確にしてください。さらに、市場の動向や顧客ニーズを把握して経営戦略を策定します。

SWOT分析

SWOT分析は、自分の店の現状を「内部環境」「外部環境」の「プラス要因」と「マイナス要因」を掛け合わせる方法です。これによって、ターゲット層を明確にします。

内部環境×プラス要因=強み 強みとは、自分の店の強みや所有しているものなどです。例えば、品質の高さ、人材力や立地などがあります。事業を拡大するときには、強みを大いに活かしましょう。
内部環境×マイナス要因=弱み 弱みとは、自社が苦手なことや足りないものです。例えば、価格の高さ、人材の高齢化などがあります。弱みがあるときは、思い切って事業撤退することも戦略のひとつです。
外部環境×プラス要因=機会 機会とは、経済や社会など環境の変化が、自分の店にプラスに働くことです。例えば、ネット通販やフードデリバリー市場に注目が集まったことで、売上が上がった店も多いでしょう。
外部環境×マイナス要因=脅威 脅威とは、経済や社会など環境の変化が、自分の店にマイナスに働くことです。例えば、感染症の流行で飲食店の営業規制が増えたり大人数での飲食が難しくなったりなどです。

経営戦略の策定や課題解決に活用するとき、この分析方法はおすすめです。

競合する飲食店の主な調査項目

飲食店の競合調査で、必ず調査しておきたい項目は以下の通りです。

  • 立地・外観
  • 客層
  • 内観
  • 料理・メニュー
  • 価格
  • 接客・サービス
  • 販売促進
  • そのほか

それぞれの調査項目のポイントについてお伝えしていきます。

立地・外観

飲食店の立地や外観は、極めて重要です。店の周辺にはどんな店や施設があるか、人通りが多い立地か、駅からアクセスしやすいかなどをチェックしましょう。インターネット上の地図にお店が記載されているかも確認してください。

外観においては、看板の位置や視認性の高さなどをチェックします。ひと目でどんなジャンルの飲食店かがわかるかどうかも重要です。

客層

競合店の客層を把握しておくことも重要です。男性客が多い飲食店もあれば、若い女性が多い店もあります。

平日と休日、さらに時間帯によって客層が異なることもあるので、さまざまな時間帯に調査することをおすすめします。

内観

調査対象の飲食店の内観と外観の印象に一貫性があるかどうかもチェックしたいポイントです。テーブルや椅子の品質、照明の色と明るさ、店内の雰囲気などもチェックしましょう。

また、店内の清掃が行き届いているかも調査が必要な項目です。特にトイレが清潔に保たれているかを確認しておきましょう。

料理・メニュー

料理とメニューは、飲食店の重要な調査項目です。メニューに独創性があるか、食材は新鮮かどうか、料理の温度などチェックしたいポイントは多数あります。

メニュー数のほか、おすすめメニューや季節メニューの有無や内容、メニュー表の装丁やデザインなども重要なポイントです。ボリュームが価格に見合っているかも確認しましょう。

価格

競合する飲食店の価格もきわめて重要な項目です。最多価格帯(カテゴリ別)や平均客単価のほか、コーヒーやビール1杯の価格などもチェックしておくことをおすすめします。

接客・サービス

飲食店において、接客やサービスは顧客満足度と密接なつながりがあるため重要な調査項目のひとつです。従業員の身だしなみや声のトーン、言葉遣い、笑顔が親しみやすいかなどもチェックしてください。

座席案内やメニュー案内はスマートか、オーダーから注文までのリードタイムはどのくらいかなども調べておきましょう。

販売促進

販売促進は、飲食店の競合調査で見落としてしまう方も少なくありません。しかし、販売促進も競合調査に必要な項目です。

おすすめ商品がひとめでわかるようなポスターやPOP(テーブルPOPも含める)があるか、店内放送があるかなども確認しておきましょう。

そのほか

そのほかにも、飲食店の競合調査では、以下の項目が重要です。

  • 客様・スタッフそれぞれの動線がスムーズか
  • BGMが店の雰囲気に合っているか
  • 季節感ある店内か

少しでも気になることがあれば、注意深く観察しておきましょう。

飲食店が競合調査をする際の注意点

飲食店の競合調査をするときには、以下の点に注意が必要です。

  • 同業態の調査だけではNG
  • 調査には時間やお金をかけすぎない
  • 目的を明確にする
  • ターゲットの変更も検討する
  • 良いところは学ぶ

効果的な調査を行うために、詳しく確認していきましょう。

同業態の調査だけではNG

競合調査の対象とする飲食店は、同業種だけにしがちですが、それでは不十分です。ユーザーは業態だけで店を選ぶとは限りません。

ユーザーは業態ではなく、ニーズに合わせて店を選ぶため、さまざまなジャンルの飲食店を調査することをおすすめします。あらゆる視点で、自分の店と共通点がある店を競合調査の対象にしましょう。

自分の店と異なる商品・サービスを提供しているお店でも、ターゲットが同じであれば競合になる可能性があります。

調査には時間やお金をかけすぎない

飲食店の競合調査は、スピーディーに行うのが基本です。調査結果を店舗運営にすぐに反映させるためにも、時間をかけすぎてはいけません。

また、多額の費用をかけすぎないように注意してください。調査対象の幾つかは定期的に調査して常に動向を把握しておきたいので、お金をかけすぎると、経営に影響する可能性があります。調査の予算や人手は、無理のない範囲で決めておきましょう。

目的を明確にする

競合調査の目的は、飲食店によって異なります。ビジネスモデルを改善したい店もあれば、オペレーションの改善をしたい店、商品やサービスの改善をしたい店もあるでしょう。

調査自体が目的になると、せっかく調査しても自身の飲食店の課題が不明確になり、改善もできません。競合調査の目的を明確にすることで、商品やサービスを改善しやすくなります。

ターゲットの変更も検討する

飲食店の開店前に競合調査をする場合、その結果次第でターゲットの客層を変更するのもひとつの方法です。

競合店と同じ商圏で同じ客層を狙うのが難しい場合は、経営戦略として狙う客層を変えるのも良いでしょう。

既に開店している場合でもメニューや内装などを工夫して、ターゲットを変更することも可能です。

良いところは学ぶ

人気の飲食店には、必ず理由があります。繁盛している様子を目の当たりにして羨ましがるのではなく、その店がなぜ人気なのか考えてみましょう。

そして、自分の店でもできることがあれば、アレンジして取り入れることを検討しましょう。「競合店の良いところは大いに学ぶ」という姿勢が重要です。

飲食店における競合調査のまとめ

今回は、飲食店の競合調査について詳しくお伝えしてきました。競合調査は、ただやれば良いというわけではありません。目的を明確にして競合を調査し、その結果を分析することが重要です。

そして、競合店の良いところがあればしっかりと学び、自分の飲食店の強みを伸ばして、差別化していくことが重要になります。ここでお伝えした内容を参考にして、定期的に競合調査を行い、より良い飲食店を目指してください。

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